Image: Michael Short/Gettyimages

こんどは、SONYソニーが参入。

今に始まったことでもない、ガジェット界におけるサブスク。スマートホーム製品をはじめ「月額いくら〜」というサービスが徐々に増えてきて、特にここ数年はデファクト化している潮流を感じている人も多いのでは?

ロイターによれば、ソニーが新たにサブスクで売ろうとしているのは、なんとイメージセンサー。業界でいったい何が起きているのかを含めて、米Gizmodoが詳しく説明しています。

最新のイメージセンサーが“特別”な理由

少しバックグラウンドをおさらいすると、ソニー世界初、AI搭載のイメージセンサーを2種類開発したことを発表したのは先月のこと。ソニーいわく、AIをイメージセンサーに統合することの利点は、クラウドデータを処理する必要がなくなるため、より高速安価、さらにプライバシーに配慮することが可能になることだそう。

それでもなお、データを分析するためのシステムは必要になります。そのためソニー選択肢は、ソフトウェアサブスクあるいはライセンスのいずれかを販売し、ソフトウェアデータ分析を新しい収益源にすること。ロイターによるインタビューによれば、ソニーハードウェア販売よりもサブスクによる収益のほうが安定した収益源になるだろうとの考えを示唆しています。ハードウェアの販売により現在あるポジションを固めてきたソニーにとって、大きな一歩を踏み出したことがうかがえます。

さて消費者としては、イメージセンサーサブスクサービスについてどう受け止めるべきなのでしょうか。現時点で言えるのは、私たちのお財布に直接影響を与えるまではもう少し時間がかかる見込みであること。というのも、防犯カメラ産業用アプリケーションなど、最初は企業ヒットするサービスである可能性が高いのだとか。たとえばセキュリティカメラの映像をソフトウェアで処理して、労働者が適切な安全装備を確実に着用できるようにすることなどが例としてあります。

増えゆくサブスクビジネスの先にあるのは...

サブスク新たなビジネスモデルとして頼りにする企業は、同業界でもじわじわと浸透しています。Sonos(ソノス )は昨年10月オランダしれっとサブスク制を開始したり、スマートホームハブメーカーの米企業winkウィンクが、それまで無料だったサービスを突如としてサブスクに変更してユーザーを怒らせたり、その数週間後には自転車アプリで有名なStrava(ストラバ)便利だった機能をサブスク限定にしてユーザーをどよめかせたり...。

こうした動きは、世界的大企業でも起きています。Appleアップルソニーと同様、長年にわたってハードウェアビジネスで成功を収めてきましたが、昨年3月のイベントではサブスクをベースにしたソフトウェアサービスを続々発表。MicrosoftマイクロソフトではSurface製品やXboxコンソールサブスクを展開し、 Googleグーグルもまた「Stadia Pro」、「YouTubeミュージック」、「Google Play Pass」など多様なサブスクサービスを抱えています。

すでにこれだけのサブスクサービスが増えていると、クレジットカードの明細を見て震える日が来るのもそう遠くない気がします...。では何故、このようなビジネスが成熟しているのかハードウェアは(消費者にとっては)1回限りの購入ですが、(企業からすると)サーバーやカスタマーサポートへの出費が続くから、というのがひとつ背景としてあります。

こうしたサブスク潮流の延長線上にあるのは、しばらくのあいだハードウェアの所有」という概念は薄れる見通し。でも消費者としては、定期的に出費があるならばその対価として享受できるものが欲しいですよね。それはおそらく、利便性や物理的なスペースをとることからの解放といったところでしょうか。音楽や映画のストリーミングのように、いずれは洋服、冷蔵庫スマホパソコンも「所有しないもの」に移り変わるかもしれません。

でもひとつ忘れてはいけないのは、サブスク制のガジェットサービスを使い始めると、企業がユーザーに承諾や許可を求めつつ書き加える利用規約の沼にはまって、消費者から奪われた力が企業の手に渡ることもあるということ。もし盲目的に突き進めば、厄介な未来が待っています。だからこそ今のうちにしっかり議論すべき課題はクリアにしていくことが重要です。



(出典 news.nicovideo.jp)

イメージセンサーのサブスクって、なに???

今周りにもサブスク商材増えていますね!!








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