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    カテゴリ:ビジネス > テレワーク


    2022年4月25日
    アドビ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:神谷知信)は、週に1回以上テレワークを行っている全国のビジネスパーソン500名を対象に、テレワークと理想の働き方に関する調査を実施しました。
    今回の調査では、約8割の回答者がテレワーク中に家庭の用事などの私用で仕事を中断する「ちょい抜けワーク」を経験しています。日本では、新型コロナウイルス感染症の拡大が落ち着きオフィスへの出社を促す企業が増える中、9割以上の回答者が柔軟な働き方を認める企業で長く働きたいと考えていることがわかりました。

    今回の調査で明らかになった主な結果は以下の通りです。
    ●約8割(77.7%)がテレワーク中に私用で仕事を中断する「ちょい抜けワーク」を経験
    ●9割以上の回答者が柔軟な働き方を認める企業で長く働きたい
    テレワーク中でも承認や資料へのフィードバックをもらう手段は「口頭で確認」が50%

    約8割(77.7%)がテレワーク中に家事などで仕事を中断する「ちょい抜けワーク」を経験
    テレワークが浸透する中、来訪者の対応や子どもの世話などで仕事を中断せざるを得ないという声は少なくありません。そこで500名を対象に、テレワーク中でも育児や家事をはさみつつ働くことが会社で認められているかを聞いたところ、82.4%が認められていると回答しました。このような働き方が認められていると回答した412名に、実際に家事や育児、来訪者対応などの仕事以外の用事で仕事を中断するような対応が必要となった経験があるかどうか聞いたところ、約8割(77.7%)の方がこうした「ちょい抜けワーク」を経験していることが明らかになりました。

    また、こうしたフレキシブルな働き方を認める制度があれば、その会社でより長く働きたいと思うかという質問では、48.4%が「とても思う」と回答、「どちらかというと思う」と回答した43.4%と合わせると、9割以上の回答者が柔軟な働き方を認める企業で長く働きたいと考えていることもわかりました。


    テレワーク中の資料フィードバック方法「口頭でコメント」が50%
    テレワーク中に業務資料をチームの人からどのようにフィードバック(確認、修正、承認)してもらっているか現状を聞いたところ、1位の「メールチャットなど、データファイルとは別のツールで、文章でコメントする(63.2%)」および2位の「電話やWEB会議で、口頭でコメントする(52.4%)」に半数以上の回答が集まった一方、クラウドや共同編集機能などのデジタルツールを活用していると回答した方は約2割(5位)にとどまりました。しかし業務資料のフィードバックで一番効率的だと思う方法ではクラウドや共同編集機能などのデジタルツールの活用が2位となり、現状と効率的だと思うフィードバック方法が乖離する結果となりました。
    テレワーク中の資料確認で困ったことで最も多かった回答は「複数人からコメントをもらい、ひとつにまとめることが面倒(41.4%)」、次いで「コメントが入ったファイルをどこに保存したのかわからなくなる(40.5%)」となりました。
    オフィスリモートハイブリッドワークなど多様な働き方が増えている中、働く時間や場所にとらわれることなく、スタッフ全員が効率的に働くことができる環境が求められています。その一方で、上司からの承認を得たり、チーム内の合意形成を図ったりするために、対面の会議を設定するなど従来のやり方に頼っていると、業務遂行に今まで以上の時間がかかることもあります。業務効率化と柔軟な働き方を実現するためには、クラウドで共同編集しながら資料を確認するなどの新しい方法が求められています。

    アドビ株式会社マーケティング本部 本部長Document Cloud & エデュケーション)の小池 晴子は次のように述べています。
    テレワークや時間差出勤など多様な働き方が徐々に浸透していく中、アドビが米国で発表した調査(https://blog.adobe.com/jp/publish/2022/04/06/dc-adobe-research-reveals-that-better-tech-is-key-to-adapting-hybrid-workplace)でも、ハイブリッドな働き方を成功させるためには、テクノロジーの活用が不可欠であることが分かりました。今回の日本での調査からは、多様な働き方を実現するには、時間や場所にとらわれることなく、ひとり一人が最適な働き方をしつつ、効率的に働けることが重要であることがわかります。そのためには、社員全員が同じ時間帯に、同じ場所で働いていなくても、業務が滞ることのないよう、資料の確認にはクラウドツールや、共同編集機能を活用するなど、その会社やチームに適したデジタルツールや工夫を積極的に取り入れていく必要があるのではないでしょうか。アドビはこれからも多様な働き方を実現するためのクラウドソリューションを提供してまいります。」

    紙の書類やプロセスデジタル化することでテレワークをより効率的に
    アドビは、PDFテクノロジーを基盤にクラウドモバイル環境でのデジタルドキュメントの閲覧、編集、共有および文書業務とそのプロセスを効率化する「Adobe Document Cloud」を提供しています。Adobe Document Cloudに含まれる「Adobe Acrobat DC」では、PDFテクノロジークラウドを組み合わせることで、場所やデバイスを問わず効率的に関係者間で文書の確認業務が行えます。また、「Adobe Acrobat Sign」を活用することで、出社することなく電子サインで書類に署名することが可能になります。さらに、無料のモバイルアプリAdobe Scan」を使うと、紙の文書をスキャンしてPDFにした上で記入や共有することができます。詳しくはAdobe Acrobat DCのホームページ(https://www.adobe.com/jp/acrobat.html)を参照ください。

    テレワークと理想の働き方に関する調査」 概要
    調査方法:インターネット調査
    実施対象:500人(週1回以上テレワークを行っている20~49歳の全国のビジネスパーソン<男女/子どもとの同居の有無で125名ずつ均等割付>)
    調査期間:2022年3月14日2022年3月16日

    ▼プレスリリースはこちらからもご覧いただけます。
    アドビニュースルームサイ
    https://www.adobe.com/jp/news-room/news/202204/20220425_dc-telework-survey.html

    PDF
    https://www.adobe.com/content/dam/cc/jp/news-room/pdfs/202204/20220425_dc-telework-survey.pdf

    ■「アドビ」について
    アドビは、「世界を動かすデジタル体験を」をミッションとして、3つのクラウドソリューションで、優れた顧客体験を提供できるよう企業・個人のお客様を支援しています。Creative Cloud( https://www.adobe.com/jp/creativecloud.html)は、写真、デザインビデオweb、UXなどのための20以上の デスクトップアプリモバイルアプリサービスを提供しています。Document Cloud( https://acrobat.adobe.com/jp/ja/ )では、デジタル文書の作成、編集、共有、スキャン、署名が簡単にでき、デバイスに関わらず文書のやり取りと共同作業が安全に行えます。Experience Cloud( https://business.adobe.com/jp/products/adobe-experience-cloud-products.html )は、コンテンツ管理、パーソナライゼーション、データ分析、コマースに対し、顧客ロイヤルティおよび企業の長期的な成功を推進する優れた顧客体験の提供を支援しています。これら製品、サービスの多くで、アドビ人工知能(AI)と機械学習のプラットフォームであるAdobe Sensei( https://www.adobe.com/jp/sensei.html )を活用しています。
    アドビ株式会社は米Adobe Inc.の日本法人です。日本市場においては、人々の創造性を解放するデジタルトランスフォーメーションを推進するため、「心、おどる、デジタル」というビジョンのもと、心にひびく、社会がつながる、幸せなデジタル社会の実現を目指します。
    アドビに関する詳細な情報は、webサイト(https://www.adobe.com/jp/about-adobe.html)をご覧ください。

    (C)2022 Adobe Inc. All rights reserved. Adobe, Adobe Document Cloud, and the Adobe logo are either registered trademarks or trademarks of Adobe Inc. in the United States and/or other countries. All other trademarks are the property of their respective owners.

    配信元企業:アドビ株式会社

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    (出典 news.nicovideo.jp)

    アドビ、テレワークと理想の働き方に関する調査結果を発表 約8割がテレワーク中の「ちょい抜けワーク」を経験

    これみんな思うことは同じかな笑


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    株式会社ブイキューブ(本社:東京都港区、代表取締役社長:間下直晃、以下 ブイキューブ)は、テレキューブサービス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小山田佳裕、以下 テレキューブサービス)と協力し、テレキューブサービスが公共空間に設置を進めている公共空間向け防音個室ブース「テレキューブ」を、企業が契約し、所属する社員が毎月定額で利用可能となる「街かどテレキューブ法人向け定額プラン」として、2022年3月より提供開始いたします。テレキューブサービスがこれまで提供していた法人向け定額プランラインアップを拡充し、月額30,000円(税別)からご利用いただけるようになります。ブイキューブとテレキューブサービスは、企業・ビジネスパーソンの双方がテレワークで働きやすい環境づくりに貢献いたします。

    公共空間に設置している防音個室ブース「テレキューブ」

    テレワークが浸透し、働く場所やコミュニケーションにおいて働き方が大きく変わる中で、オフィスでもなく、自宅でもない、仕事ができる場所としてのサードプレイスの重要性が高まっています。ブイキューブが実施した「クローズサードプレイス調査」(2022年3月実施 / https://jp.vcube.com/news/release/20220324-1530.html)によると、働くためのサードプレイスに求める条件として、「個室であること」、「電話やWeb会議ができること」を望む声が多くなっています。

    これらの要望を満たす防音個室ブース「テレキューブ」は、セキュリティが保たれた静かな環境で、資料作成やメールなどの業務、電話やWeb 会議などでのコミュニケーションが可能で、様々な場所に容易に設置できることから、東京を中心とした関東圏、大阪府兵庫県などの関西圏、愛知県名古屋市などに展開が進んでいます。

    ブイキューブとテレキューブサービスは、働き方が変わり、個室タイプサードプレイスへのニーズが高まっていることを受け、公共空間での設置台数が200台を超える公共空間向け防音個室ブース「テレキューブ」をより利用いただきやすい環境を整備するため、企業とビジネスパーソンの双方にとってメリットのあるプランの検討を進めておりました。企業側から聞かれていた「社員がどれくらい使うのか見通せない」「個別精算への対応が負担」を解消し、働き方の変化にも対応できる「街かどテレキューブ法人向け定額プラン」を提供開始することとなりました。
    また、すでにブイキューブ経由でオフィスに「テレキューブ」を設置いただいているお客様、また「街かどテレキューブ法人向け定額プラン」の契約と同時にオフィスに「テレキューブ」を設置いただいたお客様には、契約開始月から6ヶ月間、毎月5時間分の利用時間を無償提供いたします。

    ブイキューブとテレキューブサービスは、今後もより良いテレワーク環境の構築、新しい働き方の定着に寄与してまいります。

    法人向け定額プランの詳細は、こちらをご覧ください。
    URLhttps://jp.vcube.com/telecube/public

    ※TELECUBE(テレキューブ)は、株式会社ブイキューブの登録商標です。

    【ブイキューブとは https://jp.vcube.com/
    ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。

    【テレキューブサービスとは https://telecube-svc.co.jp/
    テレキューブサービスは、テレキューブの設置を通して、公共空間でのテレワーク環境の構築を推進しています。働き方改革や交通混雑の緩和など、社会課題のソリューションとして注目されるテレワークを、多くの方に活用いただけるよう様々な場所への展開を進めています。



    配信元企業:株式会社ブイキューブ

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    (出典 news.nicovideo.jp)

    公共空間の防音個室ブース「テレキューブ」が毎月定額で利用可能な「街かどテレキューブ法人向け定額プラン」提供開始

    これ最高の街角オフィスですね!







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    サンワサプライ株式会社Type-Cケーブル一本で様々な周辺機器を接続できるドッキングステーションUSB-DKM2BK」を発売した。
    アンカージャパン株式会社は、“充電”のグローバル・リーディンブランドAnker」において、高画質ウェブカメラAnker PowerConf C200」の販売を開始した。

    65W出力に対応し7種類の変換プラグが付属!ノートパソコン用マルチACアダプタ
    サンワサプライ株式会社は、7種類の変換プラグで様々なノートパソコンに対応できる、65W出力に対応したノートパソコンマルチACアダプタ「ACA-DC88ML」を発売した。「ACA-DC88ML」は、7種類の変換プラグを付属し、19V/65W出力に対応するノートパソコンマルチACアダプタ。各社ノートパソコンに合わせて変更できる7種類のプラグを付属しており、19V対応の様々なノートパソコンに対応する。本製品を2台目のACアダプタとして導入することで、テレワーク・在宅ワーク時にはACアダプタの持ち運びの必要がない。


    Type-Cケーブル一本で様々な周辺機器を接続できる!ドッキングステーション
    サンワサプライ株式会社Type-Cケーブル一本で様々な周辺機器を接続できるドッキングステーションUSB-DKM2BK」を発売した。「USB-DKM2BK」は、Type-Cケーブル一本で様々な周辺機器を接続できるドッキングステーションDisplayPortHDMIVGAType-Cポート、USB Aポート、LANポートを搭載しており、Type-Cケーブル一本で大画面ディスプレイや様々なUSB機器などを接続できるようになる。外出や会議など移動時にはType-Cケーブル1本を抜くだけでさっと持ち運ぶことができる。


    2Kの高画質でリモートワークに最適!高画質ウェブカメラ「Anker PowerConf C200」
    アンカージャパン株式会社は、“充電”のグローバル・リーディンブランドAnker」において、高画質ウェブカメラAnker PowerConf C200」の販売を開始した。本製品は【クリアスムーズ高画質】ながら【コンパクトサイズ】が魅力のマイク付きウェブカメラ。2K / 30fpsに対応した高画質映像かつ多くの光を取り込めるF2.0の明るいレンズの採用により、暗い環境でも細部まで明瞭に撮影ができる。被写体を認識するオートフォーカスを搭載し、スムーズウェブ会議に最適な製品だ。また、カメラ部分のサイズは約5cm四方かつ、約83gの軽量設計でありながらノートPCにも安定して設置が可能。自宅のミニマルなワークスペースでも圧迫感なく設置できるほか、出張やワーケーションなど持ち運んでの使用にも最適で、多様な働き方に対応できる製品だ。


    テレワークやテレビ会議、動画配信に便利なカメラスタンド5種
    サンワサプライ株式会社は、テレビ会議や動画配信など、様々なカメラ用途に適したカメラスタンド5種「DG-CAM26」「DG-CAM27」「DG-CAM28」「DG-CAM29」「DG-CAM30」を発売した。「DG-CAM26」は、脚部を3段階伸縮でき、地上高14.5cm~26.5cmまで調節可能なスタンドボールヘッド雲台を採用し、360度回転、90度アングル可変が可能だ。卓上での使用、WEBカメラモバイルプロジェクタースタンドに最適。「DG-CAM27」は、取り付け簡単なスマホホルダー付きスタンド。地上高11.6cm~14.5cmの間で脚部を5段階調節できる。ホルダーは360度回転し、縦横自由にスマホ撮影ができる。旅行先などでも携帯しやすく、写真撮影や自撮り棒としても使用できる。「DG-CAM28」は、8段伸長で地上高28cm~106cmまで調節が可能だ。調節ハンドル1本で水平と垂直方向、縦横位置を調節できる。それぞれの関節はロックでき、脚の先端には石突きゴムが備わっているので、しっかりと地面に設置できる。


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    3台のパソコンを1組のキーボード・マウスで操作できる切替器



    (出典 news.nicovideo.jp)

    Type-C ドッキングステーション、高画質ウェブカメラ「PowerConf C200」【まとめ記事】

    これテレワークに使えて最高のアイテムですね!




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    株式会社LASSIC(ラシック)(東京本社:東京都港区、代表取締役社長: 若山幸司、以下「LASSIC」)が運営する、「場所に依存しない働き方」を推進・支援する情報を発信するWEBメディアテレワークリモートワーク総合研究所(テレリモ総研)」は、「テレワークになって変化したこと」に関するアンケート調査を全国20歳~65歳の男女を対象に実施しました。
    https://teleremo.net/

    新型コロナウィルス流行によって、テレワークという新しい働き方が世間に広く知られるようになり、はや2年。

    働き方をテレワークに切り替えたことにより、様々な変化を感じている方は多いようです。では、具体的にどのような変化があったのか、また、それがポジティブな変化なのか、ネガティブな変化なのか……これからテレワークに切り替えようと考えている方も気になるのではないでしょうか。

    そこで、今回は今回はテレワーカーを対象に、「テレワークに切り替えて、どのような変化があったか」を調査しました。


    35%がポジティブな変化があった」と回答。「ネガティブな変化」の約2倍という結果に。

    最も多かったのは「変化は特になし」で37%、僅差で「ポジティブな変化があった」が35%、逆に「ネガティブな変化があった」と回答された方は19%となりました。

    意外にも、テレワークになったことによる変化はないと感じる方が多いことが分かりました。また、変化の内容については、ネガティブな変化と比較し、ポジティブな変化があったと感じている方が約2倍となりました。


    続いて、ポジティブな変化とネガティブな変化、それぞれ具体的にどのような変化があったのか、特に多かった回答結果をランキング形式でご紹介いたします。

    「時間を有効活用できるようになった」が約4割を占め、ダントツの結果に。

    ポジティブな変化の具体的な内容は、「(通勤時間がなくなり」時間が有効活用できるようになった」が最多で、実に約4割の方が実感していることが分かりました。1日24時間の限られた時間のなかで、通勤時間が浮くのはテレワーク最大のメリットといってもいいかもしれません。また、「満員電車や人間関係によるストレスがなくなった」「体が楽になった」という声も多数上がりました。


    一方で、ネガティブな変化については下記の結果となりました。

    コミュニケーション」に対して課題を感じている意見が多数。

    テレワークデメリットとしてもしばしば取り上げられているように、オフィスワーク時と比較して「コミュニケーションが減った、難しい」と感じている方が多いようです。リモート環境でコミュニケーションがとりづらくなったことでコミュニケーションそのものが減ってしまったり、「やりにくい」といった回答がありました。

    一方で、ポジティブな変化の5位に「社内コミュニケーションを工夫するようになった」がランクインしています。テレワークに切り替えたことでコミュニケーションに課題意識を持ち、コミュニケーション方法を工夫するようになったことが推測できます。いま現在、コミュニケーションが上手くいかないと感じている方は、各々のテレワークスタイル最適化したコミュニケーション方法を模索することがテレワーク成功のカギとなるのかもしれません。


    また、今回のアンケートでは他にも以下のような回答が寄せられました。

    その他の回答(一部抜粋)
     ・服飾代が減った
     ・仕事と家事の両立がしやすくなった
     ・自宅のテレワーク環境を整えた
     ・会議の頻度が減った
     ・社内の評価制度が変わった
     ・健康管理をより意識するようになった
     ・自炊することが増えた
     ・家庭優先の比率が上がった
     ・オンオフの切り替えが難しい
     ・勤務時間(残業時間)が増えた
     ・顧客折衝が難しい
     ・収入が減った
     ・どこでも仕事ができるとわかり、働き方について考えるようになった

                      ーーーーーーーーーーーーー

    「仕事と家事の両立がしやすくなった」
    過去の調査でもご紹介しましたが、仕事と家事の両立がしやすくなったという意見は今回も見られました。「仕事場=自宅」のケースでは、通勤がなくなったことで浮いた時間や、すきま時間を家事に充てられることで、仕事環境を快適にすることにも繋がりそうです。

    「会議の頻度が減った」
    仕事をするうえで欠かせない様々な会議。中には、会議や商談ばかりで作業が滞ってしまい、残業で対応していたという方もいらっしゃるのではないでしょうか。テレワークでは、会議がオンラインとなり会議設定のハードルが上がるためか、本当に必要な会議だけが実施されるようになり、頻度が減ったという意見がありました。

    「オンオフの切り替えが難しい」「勤務時間(残業時間)が増えた」
    コロナ禍ということもあり、多くの場合「テレワーク在宅勤務」であることから、周りの目がなることで、意識的にオンオフを切り替えたり、時間管理を行うなど自発性が求められ、オフィス勤務時と比較し難しさを感じてしまうようです。仕事の止め時が分からずだらだらと続けてしまったり、いつでも仕事ができる環境であるが故に長時間働いてしまう……というケースもあるようです。

    「どこでも仕事ができるとわかり、働き方について考えるようになった」
    実際にテレワークしてみると、オフィスワークと変わらず仕事ができることがわかったという意見も上がりました。今後は、緊急時の一時的措置として仕方なくテレワーク、ではなく状況や必要に応じてあえてテレワークを選択できる環境が整っていくことで、より効率のいい働き方が実現できそうです。コロナ禍を通じ、自身の業務がテレワークでも対応できるのか、テレワークになった場合どんな課題が出てくるか等が明らかになったケースも多そうです。今回テレワークを経験したことは、社員にとっては働き方の多様化の実現、企業にとってはBCP(事業継続計画)の最適化につながる大きなメリットとなり得るのではないでしょうか。


    全体総括
    テレワークになったことによる変化についてフリーアンサーで回答いただいた今回の調査。特に意見が多かったのは、ポジティブな変化では「時間の有効活用ができるようになった」、ネガティブな変化では「コミュニケーションが減った、難しい」という結果でした。

    今回の調査結果を見ると、『働き方の変化』という事象に対して、人によってポジティブなのかネガティブなのか、変化の受け止め方が違っていることがわかります

    たとえば、「通勤時間がなくなった」ことで空いた時間を有効活用できるようになり、家事やプライベートの時間に充てられるといったメリットがあります。一方で、通勤時間に費やしてい時間が浮いた分、「いつまでも仕事をしてしまう」「オンオフの切り替えができない」といった意見も出てくるように、捉え方や取り組み姿勢によってメリットにもデメリットにもなると言えそうです。

    また、ポジティブな変化とネガティブな変化、どちらも感じているという方もいるかもしれません。業界、職種、立場、状況などあらゆる要素によっても異なってくることでしょう。

    アフターコロナにおいては、有事のテレワークの有用性も踏まえ、各個人や組織ごとのメリットデメリットに応じて柔軟にテレワークオフィスワークを選択できるような、働き方の多様性が求められているのではないでしょうか。

    一方、テレワークを希望するのであれば、その働き方で高い生産性を示す必要があります。テレワークでメリハリをつけた働き方を実現するためには、自制力や時間管理力が問われることになります。また、組織としては社員が生産性高く活躍できる働き方を選択できるよう仕組みづくりが求められ、そこにはコストも伴いますが、組織全体の生産性向上が見込めるとあれば取り組むメリットは大きいでしょう。

    今回のランキングを参考により良いテレワーク環境づくりを検討してみてはいかがでしょうか。


    テレリモ総研では、今後も継続して意識調査を行ってまいります。
    ※テレリモ総研サイト内でも調査結果を基にしたコラムを公開中です。https://teleremo.net/?p=377

    • 調査概要
    調査期間:2021年8月30日2021年8月31日
    調査対象:全国20歳~65歳のテレワーク/リモートワークを経験したことがあるワーキングパーソン男女1035名
    調査方法:インターネット調査
    リリースは、自由に転載いただくことができます。
    リリース著作権株式会社LASSICに帰属しますが、以下の利用条件を満たす方には利用権を許諾します。

    *利用条件
    (1) 情報の出典元として株式会社LASSICの名前を明記してください。
    (2) 出典元として以下のURLへのリンクを設置してください。
      https://www.lassic.co.jp
    (3) 調査結果データの加工・改変は許可しておりません。
    (4) 当社が相応しくないと判断した場合には、転載の許可を取り消し、掲載の中止を求めることができます。
    (5) 掲載内容をもとに、独自のコンテンツとして編集・執筆いただくことができます。

    テレリモ総研では、人々が場所によって仕事内容や職種、勤務条件を左右されることなく活躍できる世界を実現すべく、テレワークリモートワークが働き方の選択肢の一つとして一般化することを目指し、多様な働き方に注目した情報をお届けしてまいります。

    以上

    LASSICは2006年鳥取県で創業し、『~鳥取発~ITで、地方創生』を経営理念に、ITを通じてポテンシャルや魅力に溢れた地方の活性化、地方創生の実現を目指している企業です。

    東京に一極集中しているIT業界の経済活動を地方に分散させる“地方輸出”の仕組みづくりや、ITとアイデア地方自治体の課題解決を支援する地域イノベーション支援事業、人や組織の状態を見える化し改善を支援する感情解析技術の研究開発などに取り組んでいます。

    人々が心豊かに働ける環境を整えると同時に、社会に向けて新しい価値を発信し、日本全体の経済活動を盛り上げるべく、事業を推進しています。

    会社概要
    東京本社: 〒108-0074 東京都港区高輪1-3-13 NBF高輪ビル 5F
    鳥取本社: 〒680-0843 鳥取県鳥取市南吉方3-201-3
    代 表 者 : 代表取締役社長 若山 幸司
    設  立: 2006 年 12 月 26 日
    資 本 金 : 9,968万円
    事業内容: システムインテグレーション事業、Remogu(リモグ)事業(リモートワーク人材エージェント)、KnockMe!(ノックミー)、地域イノベーション支援事業、感情解析研究開発事業
    拠  点: 鳥取、仙台、東京、大阪、姫路、那岐、米子、福岡
    U R L : https://www.lassic.co.jp
    Facebook: https://www.facebook.com/lassic.co.jp

    配信元企業:株式会社LASSIC

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    (出典 news.nicovideo.jp)

    テレワークになって生じたポジティブな変化 第1位は「○○を有効活用できるようになった」【『テレワークになって変化したこと』大調査!】


    通勤時間なく働けるのは最高ですね!




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     ソースネクスト株式会社(本社:東京都港区東新橋1-5-2 汐留シティセンター33階 代表取締役社長:小嶋 智彰)は、
    弊社の会議室用webカメラMeeting Owl Pro(ミーティングオウル プロ)」(2020年7月発売)の累計出荷台数(サンプル等除く)が、2022年2月11日(金)時点で20,000台を超えたことをお知らせいたします。
     本製品は360°カメラエコーキャンセリングマイク、スピーカーを搭載した会議用webカメラで、オフィスに出社する社員とテレワークの社員が混在する環境や取引先とのweb会議等において、臨場感溢れる音声とカメラワークが会議を活性化させます。米国をはじめ、世界60,000社以上での導入実績があります。日本においては、2020年2021年と2年連続で製品別販売金額シェア 第1位を獲得しています注。また、日本経済新聞社が主催する「2020年日経優秀製品・サービス賞 日経産業新聞賞」をはじめ、角川アスキー総合研究所が開催している「ASCII BESTBUY AWARD 2020」の「WEBカメラ部門」にも選出されました。
     今後も、さらなる製品の拡販およびプロモーション強化に努め、販売台数の拡大を図って参ります。

    注:2020年2021年1月-12月
    ビジュアルカメラ」から「ビデオ会議システム」を抽出、第三者機関による全国の有力家電量販店の販売実績をもとに自社集計

    【 導入企業一例 】 (順不同)
    < 導入企業社名一例 >(敬称略、50音順)
    医療法人 愛美会/池田・染谷法律事務所いすゞ自動車首都圏株式会社伊藤忠商事株式会社
    稲畑香料株式会社株式会社INFORICH/AGC株式会社NTTデータソフィア株式会社
    株式会社NTTデータフロンティア株式会社オカムラ/神奈川県弁護士会/川崎重工業株式会社
    株式会社QTNet京セラ株式会社株式会社 京都新聞社/協和キリン株式会社株式会社銀座クルーズ
    株式会社クレステック/医療法人 健康会/株式会社コーセー/サントリーホールディングス株式会社
    住友重機械工業株式会社/住友商事株式会社/全国赤帽軽自動車運送協同組合連合会/
    一般社団法人全国賃貸不動産管理業協会/タワーレコード株式会社筑波大学附属駒場中学校高等学校
    東京海上日動火災保険株式会社/戸田建設株式会社/一般社団法人 西京医師会/
    株式会社日清製粉グループ本社/一般財団法人日本ヘルスケア協会/日本交通株式会社
    パシフィックコンサルタンツ株式会社阪急バス株式会社/社会医療法人石川記念会 HITO病院/
    HITOWAホールディングス株式会社/日比谷パーク法律事務所フィールズ株式会社
    株式会社ポーラ・オルビスホールディングス株式会社みずほ銀行/三井住友海上火災保険株式会社
    三菱重工業株式会社/三菱商事株式会社株式会社ヤクルト本社/UTグループ株式会社立教大学
    両備ホールディングス株式会社株式会社リンガーハット株式会社Legaseed
    株式会社ワンストップビジネスセンター
    【 「ハイブリッドワーク応援キャンペーン」について 】
     弊社サイト上で3月31日(木)までの期間、「ハイブリッドワーク応援キャンペーン」を実施しています。
     コロナ禍の中で働き方が多様化し、リモート会議も会議室から参加する人と、自宅から参加する人が画面上で同席する、ハイブリッド会議と呼ばれるスタイルが増えてきました。
     本キャンペーンでは、弊社が販売する会議室用360webカメラMeeting Owl Pro(ミーティングオウル プロ)」を期間と数量を限定し、従来の2割引となる99,880円(税込)で提供することにより、ハイブリッドワークを応援します。
     詳細:https://sourcenext.co.jp/pressrelease_html/JS/2021/2021112201/

    【 「Meeting Owl Pro(ミーティングオウル プロ)」とは 】
     「Meeting Owl Pro」は、360°カメラエコーキャンセリングマイク、スピーカーを搭載した会議用webカメラです。360°カメラが全体を映し出すとともに、AIが声や動きを360°の広範囲で認識し、発言者に自動フォーカスします。
     オフィスに出社する社員とテレワークの社員が混在する環境、取引先とのリモート会議等において、臨場感溢れる音声とカメラワークが会議を活性化させます。
     本製品は、米国を始め、世界中60,000社以上での導入実績があります。国内においては、従業員数が多い会社ランキング上位100社(注2)中40社に1台以上導入されています。
    (注2:東洋経済新報社 従業員数(連結)の多い上場企業上位100社(会社四季報CD-ROM2021年2集で集計))

    製品プレスリリースhttps://sourcenext.co.jp/pressrelease_html/JS/2020/2020060301/
    詳細URL: https://meetingowl.jp

    < 受賞実績 >
    日本経済新聞社 「2020年日経優秀製品・サービス賞 日経産業新聞賞」
    ・角川アスキー総合研究所「ASCII BESTBUY AWARD 2020」
     「WEBカメラ部門」
    2020年  CES(米国で開催される電子機器の見本市)
     「CES2020 ベストオブイノベーション賞(ロボット部門)」
     「CES2020 入賞(周辺機器・アクセサリ部門)」を受賞
    アメリカTIME誌が選ぶ「100 THE BEST INVENTIONS OF 2020」にも選出

    コピーライト表記について
    ■製品の画面掲載などのコピーライト表記は、下記の通りお願いいたします。
    (C)2020 Owl Labs

    お客様お問い合わせ先
    ソースネクスト・カスタマーセンター
    ■ご購入前相談ダイヤル : 0570-035-333 (IP電話からは 082-553-1081)

    配信元企業:ソースネクスト株式会社

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    (出典 news.nicovideo.jp)

    会議室用webカメラ「ミーティングオウル プロ」累計出荷台数20,000台突破のお知らせ

    これ会議用に最高のアイテムですね!



    “"





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