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    カテゴリ:IT > SNS,インスタ


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    ショート
    ムービーラットフォーム「TikTok(ティックトック)」は、国内外の大手メディアと連携し、正確で信頼できるニュースコンテンツをお届けする「#TikTokニュース」を8月3日より開始いたします。

    「#TikTokニュース」の第一弾として、伝統と実績のある複数のメディアに参画いただきました。各メディアTikTokアカウントを開設いただき、幅広い世代のTikTokユーザーが習慣的にニュースを視聴できるよう、正確で信頼できる多様なニュースコンテンツを発信いたします。

    ●参画メディアの一例(50音順)
    朝日新聞デジタル
    ・AFPBB News
    FNNライムオンライン
    KYODO NEWS
    時事通信ニュース
    TBS NEWS
    テレ朝news
    日テレNEWS
    BBC NEWS
    毎日新聞
    ・ロイター

    「#TikTokニュース」を通して、ジャーナリズムの持続的発展に貢献できればと考えております。
    TikTokは、今後も業界・団体の垣根を越えて皆様とますます協力・連携し、幅広い世代の皆様にTikTokをお楽しみいただけるよう取り組んでまいります。

    ●各参画メディアアカウントコメント50音順)
    朝日新聞デジタルhttps://www.tiktok.com/@asahi_digital
    「国内外で取材にあたるカメラマンや記者が撮影した旬な映像を、わかりやすいニュース動画としてみなさんにいち早くお届けします。TikTokユーザーの新鮮な感性に触れることで、朝日新聞の動画をさらに磨き上げる機会にもしたいと思っています。ぜひ、朝日新聞アカウントをフォローしてみてください。」

    AFPBB Newshttps://www.tiktok.com/@afpbbnews
    「AFPBB NewsTikTokアカウントでは、世界200以上の支局・1700人のジャーナリストを擁するAFP通信のネットワークから配信される動画を紹介。政治・経済からライフスタイルスポーツまで幅広く世界の出来事をお届けします。」

    FNNライムオンラインhttps://www.tiktok.com/@fnnprime

    KYODO NEWShttps://www.tiktok.com/@kyodonews


    時事通信ニュースhttps://www.tiktok.com/@jijipress

    「この度、TikTokとご一緒させて頂けることを大変光栄に思います。
    日本国内のみならず世界中の多彩なニュース・情報をTikTokのプラットフォームを通じて、幅広いユーザーに楽しんで頂けるよう努めて参ります。」

    TBS NEWShttps://www.tiktok.com/@tbsnews
    TikTokユーザーのみなさま、初めまして。TBS NEWSです。ニュースをちょっと好きになってもらえたら…との思いで日々、心を込めて制作する動画をお届けします。」


    テレ朝newshttps://www.tiktok.com/@tv_asahi_news


    日テレNEWShttps://www.tiktok.com/@ntv.news


    BBC NEWShttps://www.tiktok.com/@bbcnewsjapan


    毎日新聞https://www.tiktok.com/@mainichi_news

    テキスト記事はもちろんニュース動画は、古くから新聞社の重要なコンテンツです。今回の取り組みによってより多くの方々にニュースに関心を持ってもらえればと期待しています。」

    ロイター:https://www.tiktok.com/@reutersjapan
    “Trusted information is crucial in today’s world and this new partnership will give TikTok users in Japan
    access to Reuters impartial and comprehensive video content,” said Eric Danetz, Head of Revenue,
    Reuters. “Viewers will be able to stay informed of the most important happenings around the world
    through our bias-free global news, sport and entertainment videos now available on ReutersJapanese
    TikTok channel.”

    TikTokについて】
    TikTokは、モバイル向けのショートムービーラットフォームです。私たちのミッションは、創造性を刺激し、喜びをもたらすことです。TikTokには、ロサンゼルスニューヨークロンドン、パリ、ベルリン、ドバイ、ムンバイ、シンガポールジャカルタソウル、東京などの国と地域にグローバルオフィスがあります。

    配信元企業:Bytedance株式会社

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    (出典 news.nicovideo.jp)

    TikTok、国内外の大手メディアと連携し、正確で信頼できるニュースコンテンツを配信する「#TikTokでニュース」を開始

    色々と噂あるもののこのニュースいいですね!!





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    Twitter、広告非表示やツイート取り消し機能を有料プラン向けに検討?


    Twitter、広告非表示やツイート取り消し機能を有料プラン向けに検討?これ案外いいかもですね!邪魔になる時ありますもんね!!

     Twitterが、有料会員向けのツイートの取り消し機能や、広告非表示を検討しているようです。同社が一部ユーザーに有料機能についてアンケートを実施していることが報告されています。

    【その他の画像】

     7月に同社が初の会費制プラットフォームを開発していることが求人情報から明らかになっており、アンケートでは有料会員プランがあるとしたらどんな機能が欲しいかを聞いています。

     アンケートを受け取ったユーザーの投稿によると、「重要だと思う機能」の選択肢には「投稿したツイートを30秒以内に取り消せる」「長い動画を投稿できる」「高度な分析機能」「自動応答」などがあります。

     さらに「広告を減らす・なくす」ためにお金を払うかどうか、広告を選択する機能がほしいかなどを聞く質問もみられました。

    Twitterがアンケートを実施中


    (出典 news.nicovideo.jp)

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     平安装束好きなツイッターユーザーが投稿した“雅なZoom飲み”が注目を集めています。源氏物語絵巻さながらの物理背景を自室に設置、自身も平安装束を着込みます。ここまでしてやるのは、普通のオンライン飲み会。ガチな人の気合ってすごいっ……!

    【その他の画像】

     現代日本によくあるフローリングの一室に、平安時代の間仕切りである几帳(きちょう)を設置。畳を敷き、平安風の座布団が置かれています。カメラ越しに見たら、完全に平安時代になっているに違いありません。

     背景だけではなく、自身の衣装も雅。疲れたのでラフな格好にお召し替えするほど種類も豊富です。装束や調度品は専門店へ注文したり、メルカリヤフオクで購入したりしたものがほとんど。一部、自作したものがあるそうです。

     投稿に対しリプライ欄などでは、「やんごとなさ過ぎる」「詠まなきゃやってらんねぇ」「いとをかし」といった声が寄せられました。投稿者の千装千束さんは、BOOTHにて同人誌『平安装束入門抄』を頒布しています。

    Zoom飲みのために、ここまで準備(画像提供:千装千束さん)
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    (出典 news.nicovideo.jp)

    なんて雅なZoom飲み……平安装束ガチ勢がセットと衣装を完璧にそろえて普通の飲み会を実施


    これ楽しそうですね!!




    <このニュースへのネットの反応>

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     若者の間で流行しているスマホアプリに「TikTok(ティックトック」がある。15秒から1分程度の短い動画を撮影しシェアできるSNSで、10代女子を中心に支持されている。

    TikTok
    画像はイメージです(以下同じ)
     分類としてはSNSソーシャル・ネットワーキング・サービス)に当てはまるが、TwitterFacebookのように、言葉を交わす場所ではない。TikTokはあくまで「動画を投稿する」ためのサービスである。

     ところがいま、「子供の戯れ」以外の何物でもないTikTokが、国際政治の荒波にもまれている。ここではその背景を解説するとともに、今後を占っていきたい。

    日米で“TikTok排除”の兆し

     各紙が7月28日に報じたところによると、自民党内の「ルール形成戦略議員連盟」という会が、TikTokの使用制限を求める提言をまとめる方針であるという。

     TikTokは中国のIT会社ByteDance社が開発し、運営している。したがって規制派は、「TikTokを通じて利用者の個人情報が中国政府に渡るおそれがある」としているが、これは米共和党の意向に同調したものだ。

     ドナルド・トランプ大統領率いるアメリカ政府ではすでに、「TikTok禁止」の方途が検討段階に入っている。米中貿易摩擦の中でアメリカ側が切ったカードの1枚だと見て間違いないだろう。

     半導体などの製造業で世界を制覇しつつある中国が、SNSなどのコンテンツ・プラットフォームでも主導権を握るとなると、アメリカにとっては不愉快だ。世界的な成功を収めつつあるTikTokに対し、悪評を広めたいという思惑が垣間見える。

    TikTokは本当に“スパイ”なのか?

     TikTok側にも問題がある。パソコンスマホで、文章をコピーする際に使う一時的な置き場のことを「クリップボード」というが、TikTokクリップボードに頻繁にアクセスしていることが有志ユーザーによって確認された。

     これはユーザーを利するものではないため、我々の目には“スパイアプリ”だというふうに映る。実際にクリップボードの内容を剽窃(ひょうせつ)していたという証拠はないものの、「セキュリティ上の懸念」は大きいといえる。

     ただし、ユーザーに確認することなくクリップボードアクセスするアプリは他にもたくさんある。有志によって確認された該当アプリの中には「ABC News」や「Fox News」、その他各国製のゲームなども含まれており、TikTokだけの問題ではない。

     実に多くのアプリが、不必要なクリップボードへのアクセスを繰り返していたわけだ。そうなると問題は、個別のアプリというよりも、iOSAndroidなど、OS側の設計だということになってくる。

     我々ユーザーはOSの開発者に対し、「アプリ側からクリップボードに許可なくアクセスできる」という仕様の見直しを求める必要があるだろう。

    “中国製アプリ”だけが問題なのか

     今日ではさまざまなアプリWebサービスが、ユーザー個人情報アクセスしている。Amazonは住所を、Googleマップは位置情報を求めるが、それらは正当な目的のために利用される限り問題にならない。

     しかし個人情報の利用に関して、違法とは言えないまでも“行儀が悪い”アプリWebサービスは複数存在する

     たとえばFacebook(米国)がそうだ。Facebookの「退会」処理は煩雑で、選択肢によっては退会後もネットの行動履歴を追跡されるなど、不誠実な仕様となっている。

     また、若者に人気の写真加工アプリSNOW」(韓国)も以前、「位置情報を提供するとフィルタの種類が増える」という仕組みを採用していた。ユーザーが受け取るボーナスは位置情報と無関係のものなので、悪い仕様だったと言えるだろう。

     このように、個人情報の取り扱いに不審な点があるのは“中国製”に限った話ではない。「日本製だから」「米国製だから」というあいまいな理由で許されてはいけないはずだ。

    本気でスパイをする気なら…

    ドナルド・トランプ
    トランプ大統領TikTok禁止に本腰を入れつつある © Gints Ivuskans
     トランプ大統領によれば、「中国政府がTikTokを使って、世界中の機密情報を集めようとしている」のだという。まるで日曜朝の特撮ドラマの筋書きみたいだ。

     しかし、TikTok中国製であることはすでに有名である。たしかに中国政府には機密情報を集める動機があるが、あえてTikTokスパイ行為に利用する意味があるだろうか。

     日本や米国に会社を設立するのは容易であり、“中国色”を消し去ったSNSを広めることも可能なはずだ。そうなると、ひと目でわかる“中国製アプリだけを警戒しても意味はないし、さらに言えば、国内の機密情報を狙っているのは中国政府だけではない。

     しかもTikTokで手に入るものといえば、その大半がダンスの動画と、10代少女の個人情報なのである。そんなもの、国家戦略上重要なわけがない。外国人スパイするためにTikTokを広めたのだとしたら、効率が悪すぎる。

    私たちが“中国製SNS”を使う道義的責任

    TikTok

     それでは、我々がTikTokを使うことに問題はあるのか。情報漏洩リスクに関しては、他の平均的なスマホアプリと同程度か、少し悪いくらいだと予測する。

    TikTokを見ていると中国共産党に洗脳される」なんて心配も無用である。ただし、言論の自由に照らし合わせて、TikTokが「素晴らしいSNS」だとは言えないというのが筆者の私見である。

     残念ながら中国の市民には言論の自由がなく、習近平国家主席を揶揄することさえできない。一国二制度を謳い、言論の自由が認められてきたはずの香港でも、デモ隊への弾圧が始まった。中国本土でサービスを展開している以上、TikTokは中国政府の意向を無視できない。我々がユーザーとしてTikTokを使い続けていると、そういう不自由なプラットフォームに利益を与え、押し上げてしまうことになる。

     だから自由を望む中国人に対しては、申し訳ないことをしているのだと思う。ごく個人的には、中国製の電子部品や食品を買うことに抵抗はないが、中国本土に根ざしたSNSを積極的に使おうとは思わない

    TikTokはなくなるの?

     では果たして、政治の意向でTikTokを「なくす」ことが可能なのだろうか。TikTokを排除できるのは、第一義的にはAppleGoogleなど、アプリストアを運営する企業である。これらの企業がTikTokを「ユーザーに害をなすアプリ」だと判断してリジェクト(拒絶)すれば、TikTokサービスは段階的に利用できなくなる。

     しかし、スパイ行為の証拠がないものをリジェクトするのはフェアではない。特定の国で開発されたことを理由にアプリの審査が通らないとなると、その影響は甚大で、業界全体が萎縮してしまう

     したがって、AppleにしてもGoogleにしても、現時点でTikTokをリジェクトする考えは持っていないはずだ。そうなると各国が立法行為を経て規制することになるが、現時点では「TikTokスパイ行為をしていた」と判断できるまでの証拠はなく、名指しで禁止するのは公正ではない。
     
     何よりも、“中国製”という理由だけで製品を排除するのは、自由社会の商慣習に反している。したがって「TikTokがなくなる」というのは、普通に考えればありえない話だ。他のアプリを含め、「個人情報の収集範囲を今より制限する」という法律を作るのが、誰にとってもベストな落とし所だと思う。

    理由はアメリカの大統領選か

     そもそも、どうしてそれほどまでにTikTokが目の敵にされているのか。2016年に就任したトランプ大統領といえば、“敵”を仕立て上げて攻撃することで支持を固めるのが常套手段だ。今般議論されているTikTok排除論も、今年11月の選挙に向けたキャンペーンの一環だと見て間違いないだろう

     ところで、1980年代には日本の貿易黒字がアメリカで問題視されていて、街頭の日本車が叩き壊されるという事件も起きた。その頃には“日本叩き”をする政治家が躍進したが、ビジネスマンであるトランプにとって、この日米貿易摩擦は印象深い出来事だったはずだ。

     トランプは4年前の大統領選で、国内の貧困層に向けて「日本や中国の製品がアメリカの雇用を奪っている」と訴えた。これはかつての日米貿易摩擦の完全な焼き直しである。

     しかし日本企業は、貿易黒字削減のため、かねてから製造拠点のアメリカ移転を進めていたのだ。中国と一緒くたにされるいわれはなく、完全なとばっちりである。ところが、攻撃対象に日本を含めることで、かつての“日本叩き”の熱狂を思い出させることができ、トランプは僅差でヒラリー候補を破った。この成功体験を彼が手放すことはないだろう。

     日本国内に米共和党の“TikTok排除”に同調する声があるのは、「日本は仲間だから、悪者にしないで」という、トランプ政権への哀願にも思える。仕方ないとはいえ、『ドラえもん』のスネ夫みたいで情けない。

    TikTokの「代わり」はたくさんあるが…

    スマホ 女性

     仮にTikTokが消滅したとしても、機能的に代替できるアプリは存在する。むしろTikTokというのは、YouTubeTwitterと比べて“できること”が少ないアプリである

     規制推進派はおそらく今後、各アプリの機能対照表を提示して「TikTokがなくなっても社会的な影響は軽微」と主張していくはずだ。しかしSNSというのは、単純に機能だけで比較できるものではない。たとえばInstagramには「文章だけの投稿」ができないが、この制約によってInstagramは、長文で語るタイプの人を排除することに成功し、一大ムーブメントとなった。

     同様に、TikTokにはTikTokでたくさんのユーザーがいて、独自の文化が育まれている。トランプ大統領を筆頭に、世界各国の制度設計に深く関与している成人男性には、TikTokの楽しさがわからないかもしれない。しかし、国際政治の理屈で彼女たちの遊び場を奪い去るというのは、すこし残酷すぎやしないだろうか。

    TEXTジャンヤー宇都>

    【ジャンヤー宇都】

    「平成時代の子ども文化」全般を愛するフリーライター。単著に『多摩あるある』と『オタサーの姫オタク過密時代の植生学〜』(ともにTOブックス)ほか雑誌・MOOKなどに執筆



    (出典 news.nicovideo.jp)

    日本でもTikTokが禁止に?本当に“中華製スパイアプリ”なのか

    これ気をつけないとですね!!

    便利に楽しく使ってる人は動向を見守る感じですね!!





    <このニュースへのネットの反応>

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     米司法省は、7月半ばにTwitterの有名人アカウントが乗っ取られた事件で、3人を訴追したと発表しました。

    【その他の画像】

     通信詐欺などの容疑で訴追されたのは英国のMason Sheppard(19歳)、米フロリダ州のNima Fazeli(22歳)、氏名非公開の未成年者

     事件では、ジェフ・ベゾスビル・ゲイツAppleカニエ・ウェストなどの有名アカウントが乗っ取られ、暗号通貨関連の詐欺ツイートを投稿。FBIによると、これにより容疑者が作成したビットコイン詐欺アカウントに10万ドル以上に相当するビットコインが送金されたとのこと。

     Twitterは、犯人は一部の従業員を狙った電話によるスピアフィシング(特定個人を狙ったフィッシング攻撃)によって、同社の社内ツールへのアクセス権限を取得したと説明。容疑者は130件のアカウントを標的にし、45件のアカウントから投稿し、36件のアカウントのDMにアクセスし、7件のアカウントデータダウンロードしたとしています。

    乗っ取られたアカウントから投稿された詐欺ツイート


    (出典 news.nicovideo.jp)

    有名人のTwitterアカウント乗っ取り事件、当局が3人を逮捕し訴追


    これ怖いですね!!
    乗っ取れるのがすごい!!





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